遺品をリサイクルする方法とポイントを紹介! 業者へ依頼する方法は?

1.遺品はリサイクルできるのか?

まずは、遺品のリサイクルで押さえておきたい項目をチェックしておきましょう。

1-1.遺品のリサイクルは可能

遺品ではたくさんの不用品が出てくるため、処分費用で頭を悩ませる方が多いはずです。遺品は処分するしかないと思われがちですが、中にはリサイクルができるものもあります。故人が使っていた家具・家電・日用品など、正常に使用できるものなら買取を行ってる業者もあるのです。たとえ、自分にとって価値がないものでも、相場を知らずにそのまま捨ててしまうこともあるため、きちんとリサイクルできる遺品の特徴を把握しておく必要があります。

1-2.リサイクルできる遺品はたくさんある

遺品整理の際に、リサイクル品でよく出るのは、家電・家具・衣類・趣味のものの4種類です。これらは生活に必要不可欠なものなので、遺品整理の際には処分が必要となります。けれども、正常に稼働するものは、すべてリサイクルにまわすことができるのです。特に、家電は中古・買取需要が高いため、発売年月が近く新しいものほど高く売れるでしょう。量が多くなりがちな衣類も、ブランドものや着物・毛皮などは高く売れる傾向があります。

1-3.遺品のリサイクルはなるべく早くに済ませること

基本的に、遺品整理は相続人・親族が行います。遺品整理は時間と手間がかかる作業なので、早めに始めることが大切です。特に、賃貸物件の場合は、時間が延びるほど家賃を支払わなければなりません。無駄な費用をかけないためには、早めに遺品の中から要るもの・要らないものを分け、要らないものをリサイクルしてください。

1-4.買取対象にならないものもある

状態と種類によってはリサイクルできる遺品がありますが、買取対象にならない・買取が困難なものもあります。たとえば、数十年経過している家具や家電です。ほとんどの買取業者では、発売年月から3~5年以内の家電が買取対象になっています。たとえ、不具合が出ていなくても、買取対象にならないものもあるので注意してください。買い取ってもらえないものは、ほかの方法で処分しなければなりません。

1-5.家電リサイクル法の対象品目は自治体で処分できない

テレビ・冷蔵庫(冷凍庫)・洗濯機(乾燥機)・エアコンの4品目は、家電リサイクル法の対象品目です。これらは自治体で処分できないことになっており、製造メーカーによる回収・リサイクルが義務づけられています。家電の中に含まれている銅・鋼・レアメタルなど貴重な資源を有効利用するための法律です。自治体で捨てると法律違反になるので注意してくださいね。

2.遺品のリサイクル~個人で行う方法

自分で遺品をリサイクルする場合、どのような方法があるのでしょうか。それぞれのメリット・デメリットについても解説します。

2-1.買取額が低くても売りたいならリサイクルショップへ

リサイクルショップは、家電・家具・衣類・おもちゃなど幅広いジャンルを扱っている点が特徴です。そのため、専門店の買取額よりも低くなる傾向があります。目立つキズや汚れがついているもの・不具合が起きているものは買取不可になるでしょう。買い取ってもらうことになったとしても、店舗へ運ばなければならないケースがあります。簡単に運べるものならいいですが、大型家具・大型家電を自分で運ぶのは困難でしょう。リサイクルショップへ依頼する際は、運搬についても考慮しなければなりません。

2-2.個人で売買できるネットオークション・フリマサイト

リサイクルショップや専門店で売れなかった遺品を、ネットオークションやフリマサイトで売却するのも方法の1つです。ただし、レアものや限定ものでない限り、落札額が低くなる可能性があります。落札されやすくなるように、できるだけ詳細を記載してください。キズや汚れが付着している場合は、その写真も撮影し載せましょう。詳しく記載していたほうが、落札する側も安心して購入できるのです。ただし、買い手が見つかっても自分でこん包し送らなければなりません。

2-3.お金にはならないけど社会貢献できる寄付

買い取ってもらえなかったものは処分せざるを得ませんが、中には捨てるのがもったいないと感じるものもあるでしょう。そんなときは、寄付がおすすめです。衣類や生活必需品など、寄付を受けつけている団体や施設がたくさんあります。貧困にあえぐ子どもたちへ物資を届けているところもあるのです。お金にはなりませんが、社会貢献につながるので寄付も選択肢の1つでしょう。また、遺品の中でも処分に困りがちな美術品・骨とう品で、有名な作家が製作したものは美術館・博物館へ寄贈することもできます。