ノートパソコンの処分にお困りの方必見!悩まない廃棄方法

パソコンは今や生活の必需品となり、多くの人が様々な様式のパソコンを所有しています。パソコンは日進月歩で次から次へと性能の良い物が発売されるため、その度に目移りする方も多いのではないでしょうか?

パソコンの機械的な寿命は使用頻度にもよりますが、5年~10年と言われています。パソコンは故障が起こらない限り、使い続けられますが、避けては通れないのが性能の寿命です。メーカーのサポートも5年~10年で切れることもあり、買い替えのタイミンうグも長くても10年となるのではないでしょうか。そこで、買い替え等で不要となったノートパソコンを安全に処分するための方法をご紹介します。

  1. ノートパソコン処分の基礎知識
  2. ノートパソコンの処分方法
  3. ノートパソコンのデータ消去
  4. ノートパソコンの廃棄処分について よくある質問
  5. まとめ

資源有効利用促進法(通称:PCリサイクル法)が開始され、粗大ゴミのように簡単に捨てられるものではありません。パソコンは扱いを間違えると悪用されることもあり、処分が難しい機器と言えます。

1.ノートパソコン処分の基礎知識

まず、ノートパソコン処分の基本を学びましょう。知っているつもりでも、案外知らないこともあるのでは。

1-1.資源有効利用促進法

資源有効利用促進法は2000年5月に成立し、2001年4月に施行されました。

  • 事業者による製品の回収・再利用の実施などリサイクル対策の強化
  • 回収した製品部品のリサイクル

資源有効利用促進法は上記を骨子に環境負担の少ないリサイクル処理を行う目的で始まりました。これ以降に新規で販売されたノートパソコンは、あらかじめ回収費用が上乗せされて販売されています。メーカーが無料で引き取るのはリサイクルマークがある場合です。

1-2.資源有効利用促進法の注意点

ノートパソコンのリサイクルには購入の時期が重要となります。平成15年(2003年)9月までに購入されたノートパソコンはメーカーによる無料回収の対象外です。また、平成15(2003)年10月以降に購入したものであっても、リサイクルマークのシールが無い場合は有料でのメーカー引き取りとなります。

2.ノートパソコンの処分方法

ノートパソコンの処分方法についてご紹介します。

ノートパソコンは粗大ゴミとして捨てることができません。そのため、家電量販店・メーカー・処分業者に依頼する必要があります。

2-1.家電量販店での回収

大手の家電量販店では、不要な家電製品の買い取りをしてくれます。この買取サービスを利用すれば、ノートパソコンの売却が可能です。また、古いノートパソコンを廃棄する場合は、新しい家電の購入と引き換えに古いノートパソコンを無料で回収してくれます。また、データの消去が有料の場合もあるため、注意が必要です。

ヤマダ電機

  • 壊れたノートパソコン・古いノートパソコン・自作のパソコンの無料回収
  • データの消去無料

ケーズデンキ

  • 店舗に持ち込むと無料で回収
  • データの消去は取扱い不可

ヨドバシカメラ

  • 買取・下取・買い替えが可能
  • 店頭・発送買取が可能
  • データの消去は取扱い不可

2-2.購入メーカーによる回収

ノートパソコンのメーカーに郵送し、処分することができます。

  • リサイクルマークが貼られていれば無料回収
  • 他社のものは引き取れない
  • データの消去は対象外で所有者自身が行う
  • リサイクルマークが無ければ数千円の回収費用が必要

2-3.パソコン処分業者による回収

パソコン処分業者は、メーカー・年式・リサイクルマークの有無を問わず回収が可能であり、遠方で郵送が必要な場合は郵送料を負担するところもあります。

2-4.地方自治体による回収

数は少ないですが、回収してくれる自治体もあります。確認方法はお住いの自治体ホームページなどでご確認ください。

3.ノートパソコンのデータ消去

お使いのノートパソコンには多くの個人情報が入っているのではないでしょうか。

データの消去はノートパソコンを処分する際に最も重要な作業です。この作業が正しく行われない場合、思わぬのところからあなたの個人情報が流出する可能性があります。

所有者、業者別のデータ消去方法をまとめました。

<所有者ができるデータ消去方法>

  • 市販ソフトでノートパソコンを初期化する
  • パソコン付属のリカバリーソフトを使う
  • ハードディスクを物理的に破壊する

<データ消去の専門業者に依頼する場合>

  • ハードディスクの記録媒体を磁気でデータ消去
  • 消去証明書の発行

などの作業があげられます。

3-1.所有者ができるデータ消去の方法

実は、ノートパソコンの不要ファイルはこのゴミ箱機能では消去されません。表面上はファイルが消えたように見えますが、ハードディスク内にはデータの記憶が蓄積されています。

3-1-1.ソフトを使ったデータの消去方法

データに意味のない文字列を書き込む専用ソフトを用いてデータを削除します。この時に使用するソフトは、パソコン購入時に付属していたものや、市販されているもので可能です。有料ソフトと無料ソフトの違いは、消去する時間と手順となります。

人気の有料ソフトは以下の通りです。

引き続き人気の無料ソフトをご紹介します。

3-1-2.ハードディスクを物理的に破壊する

ハードディスクは、ノートパソコンのデータを記録している部品であり、人間に例えるのならば、記憶をつかさどる脳にあたります。

所有者がノートパソコンからハードディスクを取り出し、取り外したハードディスクは自宅に保管しておけば情報が流出してしまう心配はありません。すでに動かなくなっているものでも、ハードディスク内には多くの個人情報が残っている可能性があります。ハードディスク自体は、不燃物または資源ゴミとなりますので、お住まいの自治体にご確認下さい。

所有者が行うハードディスクの破壊方法は以下になります。ハードディスクを破壊する際は、ガラス片などが飛ばないように布で覆い、目はゴーグル等で保護し行いましょう。

  • ドライバーなどで隙間から内部を破損させる
  • 手で分解する
  • 金槌でたたく

3-2.データ消去の専門業者に依頼する場合

データ消去を行う業者は数多くあり、その中で、ノートパソコンは確実にデータ消去を行い、安全にノートパソコンを処分する業者を選ぶ必要があります。

信頼できる業者かどうかの見極めが重要です。数社から見積もりを取るのはもちろん、業者の対応やサービス内容も充分に比較をしましょう。

以下を参考に専門業者を探してください。

  1. セキュリティー、コンプライアンスが守られている
  2. 素人でもわかるよう、消去方法を説明してくれる
  3. 明朗会計な金額である

3-2-1.消磁装置による消去

強い磁気を照射することでデータを消去する方法です。磁気を近づけた瞬間にデータ消去ができ、システム故障及びハードディスクの故障の場合でも記録データ消去が可能となります。費用は1,000円程です。

3-2-2.ハードディスクドライブの物理破壊

データ漏洩を防ぐ安全で確実な方法は、ハードディスクの物理破壊です。所有者がハードディスクを取り出し、業者が専用の機械で破壊してくれます。費用は1,000円程かかり、パソコンにハードディスクが入った状態の場合、別途料金がかかる場合があるため、ご注意ください。

3-2-3.データ消去証明書の発行

データ消去証明書とは、パソコン内のデータが完全に消去されたことを証明するものです。この証明書を発行できることも業者の選定では重要です。費用は1,000円程かかります。

4.ノートパソコンの廃棄処分について よくある質問

Q.パソコンは購入メーカーで回収後はどのような方法で処分されますか?

A.パソコンの状態をみて、使用が可能であれば中古品として再利用され、中古品としてつかえない場合は、再資源化や保守用部品となります。

Q.パソコンの周辺機器の処分はどうしたら良いですか?

A.プリンタ等の周辺機器は資源有効利用促進法の対象に含まれていません。自治体によって取り扱いが違いますが、粗大ゴミまたは不燃ゴミとして回収可能な地域も多いです。各自治体のホームページで確認してみましょう。

Q.自作のパソコンの処分はどうしたら良いですか?

A.自作のパソコンは、財団法人パソコン3R推進協会が有償で回収しています。資源有効利用促進法に基づく3R(リデュース、リユース、リサイクル)を推進することを目的にした組織です。回収費用は以下を参考にしてください。

  • デスクトップパソコン:4,000円(税抜)
  • ノートパソコン:4,000円(税抜)

Q.購入メーカーのホームページが見つからない場合はどうなりますか?

A.購入後、会社名変更や倒産等の理由が考えられます。パソコンは自社が製造販売しているパソコンに対して回収が義務付けられているため、他社製品には回収許可が与えられていません。この場合、パソコン3R推進協会(http://www.pc3r.jp/)が回収を行います。

Q.購入メーカーに回収してもらう製品は梱包が必要になりますか?

リサイクルするパソコンは所有者自身が梱包する必要があります。
梱包材料は所有者自身でご用意頂き、ビニール袋等の簡易梱包を行ってください。

5.まとめ

パソコンは「リサイクル」することがメーカーに義務付けられています。そのためパソコンの処分を依頼する側もただ捨てるのではなく、正しい方法で廃棄処分をしなければいけません。

パソコンはゴミと異なり、資産価値があるものです。日本が得意とする自動車や家電製品、その原料となる鉄や銅等の金属資源は輸入に頼っています。電子機器に欠かせない「レアメタル」 は、埋蔵量が少なく、確保が困難です。

実は、日本国内で廃棄された電子機器には、輸入量をはるかに上回るレアメタルが眠っていると言われています。日本は知らず知らずのうちに、資源大国となっていたのです。

私達が捨てようと考えているものは、日本国内にある貴重な資源である事を認識して、正しく廃棄しましょう。