自転車の処分方法は？ 必要な手続きや迅速に手放すコツを詳しく紹介
自転車は、不要になっても簡単に処分ができないものです。最近では、電動自転車の利用者も増え、バッテリーの廃棄に関する問題もあり、より捨てにくさを感じる方が多いでしょう。自転車は、どのように処分するのが正しいのか、リサイクルが可能なのかなどを考えていきます。
- 自転車を捨てるときには防犯登録に注意！
- 自転車の処分：自分でやる方法
- 自転車の処分：販売業者による下取り
- 自転車の処分：リサイクルする場合
- 自転車の処分：不用品回収業者に頼む場合
- 自転車の処分でよくある質問
自転車を処分するときは、必要な手続きについても覚えておかなければなりません。また、処分方法によって、費用や肉体的負担も変わってきます。ご自身にとって楽な方法を選びましょう。
1．自転車を捨てるときには防犯登録に注意！
自転車を捨てる前には、どのような手続きを要するのでしょうか？ 用意すべき書類や手続きの方法などをご紹介します。
1-1．自転車の防犯登録とは？
自転車の防犯登録は、盗難抑止や盗難被害があった際に、所有者特定を目的に設けられたものです。番号から、所有者の名前・住所・電話番号などを探すことができます。自転車の購入時に防犯登録を行い、防犯登録シールが自転車本体に貼りつけられているでしょう。
1-2．抹消手続きが必要
防犯登録は、自転車の処分時に、抹消手続きが必要です。自分名義のまま処分してしまい、処分や譲渡などを行ってしまうと、第三者によって犯罪や事故などが起きた際に、所有者として責任を問われることがあります。
1-3．抹消手続きに必要なもの・書類は？
防犯登録の抹消手続きを行う際は、以下のものをそろえてください。
- 防犯登録カード
- 身分証明書
- 自転車本体（不要な場合もある）
防犯登録カードは、登録時から10年間保存することが推奨されています。紛失してしまった場合は、車体番号が分かる購入時の領収書や保証書などを持参してください。
1-4．抹消手続きの方法
防犯登録の抹消手続きは、防犯登録所となっている自転車販売店以外に、警察署や交番でもできます。中には手続きを行っていない警察署もあるため、事前に電話で問い合わせをしておきましょう。ただし、防犯登録の期間が過ぎている自転車は、抹消手続きが不要です。登録期間は自治体によって異なるので注意してください。
2．自転車の処分：自分でやる方法
自分で自転車の処分を行う場合のメリットや方法をご紹介します。
2-1．自治体回収が利用できる
自転車は、自治体回収を利用して処分できます。ただし、通常のゴミと同時に出すことはできません。自治体のルールに従って出しましょう。
2-2．事前に分別ルールをチェックすること
自治体のゴミ分別ルールをチェックし、自転車が何ゴミに該当するのかを確認してください。多くの自治体では、粗大ゴミとして扱っています。粗大ゴミは、自治体への事前申請を行い、処理費用の支払いが必要です。また、電動自転車の場合、バッテリーや充電器はリサイクル回収へ出さなければならないなど、ゴミの分別を慎重に行わなければなりません。
2-3．自治体回収は費用負担が安いのがメリット
自治体回収は費用負担が安く、自転車の処分なら500円程度で済むのがメリットです。コストをかけたくない場合は、自治体回収の利用が適しているでしょう。とはいえ、回収日が限られているため、すぐに処分できないのがデメリットです。自転車の運搬や分別を自分でやらなければならないため、時間と手間がかかります。
3．自転車の処分：販売業者による下取り
販売業者による自転車の下取りは可能なのでしょうか？ 手数料やメリットなどを解説します。
3-1．販売店による下取りはほとんどない
サイクルベースあさひやイオンバイクなどの販売店では、不要な自転車の引き取りは可能でも、下取りはほとんど行っていません。サイクルベースあさひでは、1台あたり540円の引き取り費用がかかります。イオンバイクは新規購入者であれば、不要な自転車を無料で引き取ってもらうことができるでしょう。
3-2．通販業者でも無料引き取りとなる
通販業者で自転車を購入した場合、下取りではなく、無料引き取りとなるので注意してください。ただし、新しい自転車の配送業者と、不要な自転車を回収する業者は異なるため、スムーズに回収できない場合があります。
3-3．手数料は店舗や業者によって異なる
3-1で既述したとおり、販売店によって引き取りにかかる手数料は異なります。サイクルベースあさひの引き取り手数料を例に挙げてみましょう。
- 処分だけを依頼する場合：1台あたり1,080円
- 新規購入時に不要な自転車の処分を依頼する場合：540円で2台まで処分可能
イオンバイクでは、自転車の処分だけを依頼することはできません。また、店頭に自転車を持参できない場合や、防犯登録抹消手続きが必要な場合などは、それぞれに手数料が発生するケースがあります。
3-4．販売業者を利用するメリット
販売業者では、防犯登録抹消から処分まで行ってくれるため、手間がかからないのがメリットです。また、無料引き取りが利用できれば、処分費用を削減できます。新規購入で古い自転車を処分する場合は、販売店を利用したほうがいいでしょう。ただし、自転車の持ち込みが必要であるため、運搬方法は考えなければなりません。
4．自転車の処分：リサイクルする場合
自転車を買取に出し、リサイクルする方法もあります。ただし、メリットとデメリットをしっかり理解しておくことが大切です。
4-1．リサイクルショップなどへ買取に出す
まだ使える自転車は、リサイクルショップへ買取に出すこともできます。買取が成立すれば、自転車を処分できるだけでなく、収益を得られるのがメリットです。ただし、買取には条件があり、必ず買取してもらえるわけではないのがデメリットでしょう。パンク・点灯しない・きしむなど状態に問題があるものは、買取対象外となるので注意してください。また、電動自転車の場合、バッテリーが寿命を迎えている・消耗が激しいなど症状があるものは、買取が難しくなります。買取に出す際は、防犯登録の解除をしておきましょう。
4-2．譲渡する
不要な自転車を譲渡する方法もあります。知人に譲るだけでなく、自治体やインターネットの募集サイトを利用し、自転車の譲渡を希望する人を募ることも可能です。譲渡は手軽に利用できる方法で、無償で引き渡すことも可能ですが、話し合いで価格を決め、売却することもできます。ただし、譲渡にあたり、防犯登録の解除をしなければなりません。トラブルを防ぐためにも、譲渡前に手続きを終えてください。
4-3．防犯登録の解除は忘れずに行うこと
買取に出す、もしくは譲渡する場合、所有者が責任を持って防犯登録の解除をしなければなりません。自転車を手放す前に行うことが大切です。購入してから年数が経過していても、防犯登録の期間なども確認し、期間内であれば手続きをしてください。
5．自転車の処分：不用品回収業者に頼む場合
不用品回収業者に自転車の処分を依頼する方法や、メリット・デメリットをご紹介します。
5-1．質のいいサービスを提供している業者を選ぶこと
不用品回収業者を選ぶ際は、自転車の回収だけでなく、防犯登録の抹消をしてくれるかどうかなど、サービスが充実していることを確かめましょう。引き取り時に証明書の発行をしてくれるなど、安心感を抱けることが大切です。
5-2．コストはかかっても迅速に処分できるのがメリット
不用品回収業者による自転車の引き取り費用は、1台あたり数千円程度かかります。コストがかかるデメリットはあっても、即日対応が可能・都合のいい日時に来訪してくれるなど、利便性が高いのがメリットです。
5-3．回収費用は業者によって異なる
自転車の回収費用は、業者によって異なるため、見積もりを出してもらうことが大切です。回収費用・防犯登録解除費用・出張費用など、内訳をよく確認しましょう。最低でも3社から見積もりを出してもらい、相場を探ることがポイントです。
5-4．無料回収業者に関する注意点
廃品回収車だけで営業し、無料回収を強調する業者は利用しないでください。防犯登録の解除をせず、回収後に不法投棄をするなど、悪質な行為を繰り返している場合がほとんどです。回収後に高額な請求をするなど、料金に関するトラブルも多くなっています。きちんと事業所を構えている業者に依頼してください。
6．自転車の処分でよくある質問
自転車の処分に関する質問を集めました。
Q．自治体の粗大ゴミに自転車を出す場合、回収されるまでにどのくらい時間がかかるのか？
A．自治体によって異なりますが、申請から回収まで3週間ほどかかる場合があります。急いで処分したい場合は、自治体回収以外の方法を検討しましょう。
Q．電動自転車のバッテリーはどのように処分すればいいのか？
A．バッテリーの回収方法は、自治体ごとに違いがありますが原則としてリサイクルが推進されているものです。電動自転車のバッテリーはサイズが大きいため、電池回収ボックスなどに入れることができない場合がほとんどでしょう。事前に自治体へ回収方法を確認しておくと安心です。
Q．知人に譲渡する場合でも、防犯登録の解除は必要なのか？
A．はい、必要です。譲渡した自転車が悪用された場合、防犯登録されている所有者が罪に問われます。知人に譲渡する場合でも、無用なトラブルを防ぐため、必ず防犯登録の解除を行ってください。
Q．ネットオークションなどで自転車を売却することはできるのか？
A．はい、できます。ただし、買い手がつくのは、電動自転車やロードバイクなど、中古ニーズが高いものだけです。また、ネットオークションは売買成立まで時間がかかり、こん包や配送なども手間がかかります。処分を急ぐ方には向きません。
Q．不用品回収業者などに引き取りを依頼後、確実に処分されることが分かっている場合は、防犯登録の抹消をしなくてもいい？
A．はい、抹消手続きをしなくても大丈夫です。とはいえ、業者で再販する可能性も否定できません。手放す場合は、念のため防犯登録の抹消をすることをおすすめします。
まとめ
自転車は、運搬や分別などの問題があり、処分に手間がかかるのが難点です。自治体で粗大ゴミとして出すことはできても、事前申請が必要となり、回収まで時間がかかります。販売店や不用品回収業者を利用すれば、自治体回収より早く処分できるでしょう。
